業務を行う際に使用されるパソコンやスマートフォン、タブレット端末などは、企業活動のあらゆる場面で不可欠な存在となっている。こうした端末がインターネットや社内のネットワークに接続され、業務データや機密情報をやり取りすることは、利便性をもたらす一方でサイバー攻撃の標的にもなり得る。外部と通信可能なこれらの機器が１台でも攻撃者の手により不正な操作を受ければ、利用者や関係組織全体に甚大な被害が及ぶ可能性が高まる。そのため、端末ごとに適切な対策を講じることが必要となる。近年、無差別に行われるウイルス感染の拡大から、特定の組織や個人を標的とした攻撃へとサイバー脅威の傾向は大きく変化している。
その一例が標的型攻撃であり、標的の端末に巧妙なメールやファイルを送りつけて悪意あるプログラムを実行させる手口が代表的である。また、メール本文やウェブサイトに偽装リンクを埋め込んだフィッシングと呼ばれる攻撃も後を絶たず、これらに騙されて不正なファイルをダウンロードした場合、端末を介して情報が盗み取られたり、身代金を要求するウイルスが組織全体に広がったりすることもある。一方で、作業現場では多様な端末が利用されるケースが増加している。従来のパソコンやサーバーだけではなく、ノートパソコンやスマートフォン、タブレット、さらには業務用の端末までがネットワークに接続されている。これらすべてが「エンドポイント」と呼ばれ、それぞれが攻撃の足がかりになりうる。
脅威の多様化や攻撃手法の高度化を考慮すると、ネットワーク防御だけでは不十分であり、すべての端末に対して直接的な対策が求められることとなった。サイバー攻撃から端末を守るための第一線となるのがエンドポイントセキュリティの考え方である。これは各端末ごとに悪意あるプログラムや不正な通信を検知し、ブロックする仕組みを備えるという防御手法である。しかし、かつて主流であったウイルス対策ソフトの導入だけではすでに限界がある。攻撃者は更新ファイルの検知を回避する技術を発達させており、まったく新しい亜種や検知回避プログラムを活用することが当たり前となっている。
このため、署名型による発見だけでなく、振る舞い検知や機械学習を活用した未知の脅威検出機能が求められるようになっている。また、エンドポイントのログの取得や管理も極めて重要である。不審なアクセスや異常なファイル操作が記録されていれば、不正がいつ・どこで・どの端末で発生したのかを即座に分析できる。これには監視体制や自動化された分析の仕組み、アラート通知なども含まれる。システム管理者だけでなく、端末を利用する一般ユーザーも「怪しいファイルやメールを不用意に開かない」「不明な送信者からのリンクには注意する」などの意識づけが欠かせない。
多層的な対策とユーザー教育の両面が有機的に連携することが、安全性を保つための基本となる。サイバー攻撃の被害事例としては、個人情報の大量流出や重要業務データの消失、システム停止による業務への甚大な影響などが挙げられる。特に、エンドポイントから不正な侵入を許してしまった場合、まず初期被害に気付きにくく、気付いたときには組織全体へと感染が拡大してしまっていたというケースが多い。そのため、リアルタイムに経路を特定し、速やかに対応・遮断する体制の構築も重要である。さらに、従業員のデバイス利用環境が多様化することで、私用端末の持ち込み利用や社外からのリモート接続といった柔軟な働き方が普及している。
これに伴い、私用端末を業務に接続させる場合のリスクが増大している。端末管理が行き届かない状態でネットワークに接続されると、不正な侵入経路を与えることにもつながる。こうした状況下では、端末ごとにセキュリティポリシーを一元的に適用・遵守させる仕組みの導入が不可欠である。他にも、端末の識別や認証管理、必要最小限の機能・権限のみを付与する原則の徹底も有効である。さまざまなサイバー攻撃の手口を踏まえると、単純にウイルス対策を入れて終わりという発想はもはや過去のものとなる。
組織全体で各端末が適切に保護され、日々変化する脅威に柔軟に対応できる体制の整備が求められている。エンドポイントに重点を置いたセキュリティ対策は、被害の最小化と早期復旧、事後対応の円滑化にも資する。今や、攻撃者の知識や資金力は増しており、巧妙に仕組まれる不正な攻撃に全方位で備える総合的な対策こそが強固な防御の礎である。このように、端末ごとのセキュリティ対策なくして、現代のサイバー攻撃に有効な防御網は構築できない。エンドポイントを起点とした不正アクセスや情報流出の予防、検知、対処のサイクルを組織全体で確立し、安全な利用環境を維持していくことが急務である。
パソコンやスマートフォン、タブレットといった端末は企業活動に不可欠であり、それらがインターネットやネットワークに接続されることで利便性が向上する一方、サイバー攻撃の標的となりやすくなっている。近年では無差別なウイルスから標的型攻撃やフィッシングなど、特定の組織や個人を狙った巧妙な手口が増加しており、端末が攻撃の足がかりとなるケースも多い。従来のウイルス対策ソフトだけでは対処しきれないため、振る舞い検知や機械学習など、未知の脅威にも対応できるエンドポイントセキュリティの導入が求められる。また、端末ごとのログの取得・監視や、自動化されたアラート通知体制も不可欠である。加えて、利用者自身のセキュリティ意識や教育も重要であり、多層的な技術的対策と人の意識が連携する必要がある。
特に私用端末の業務利用やリモート接続の普及により、管理されていない端末からの侵入リスクが高まっているため、一元的なポリシー適用や認証管理の徹底、最小限権限の原則も重要となる。サイバー攻撃の巧妙化と多様化を踏まえ、組織全体でエンドポイント対策を強化し、不正アクセスの予防・検知・対応の体制を整え、安全な業務環境を維持していくことが喫緊の課題である。